若手社員が上司に助言する「リバースメンター（逆メンター）制度」を導入する企業が増えている。「メンター」といえば、経験豊富な先輩社員が指導役となって部下をサポートする姿を思い浮かべる人も多そうだ。どのような狙いや効果があるのか。

　７月初め、東京都港区のＮＥＣ本社の会議室。４月に入社したばかりの新入社員と経営幹部計８０人が、Ｔシャツ姿で集まっていた。取り組んだのは、社員のウェルビーイング（心身の幸福）を向上させるスマホ向けアプリの開発だ。

　参加者は３、４人のグループに分かれ、社員食堂の混雑緩和や社員同士のコミュニケーション活性化といった課題とその解決法を話し合い、アプリを開発する。その際、会話をリードし、役員らにメンターとして助言するのが新入社員だ。あるグループでは、「数字だけじゃなくてグラフがあった方がいい」と話す新入社員に、役員が「確かに分かりやすい」と応じていた。

　新入社員の川口歩夢さん（２４）は「役員の方々は思考の引き出しが多く、的確なアドバイスを返してくれた。フランクに話せる関係を日常業務でも大事にしたい」。ＡＩ（人工知能）事業の担当役員、山田昭雄さん（５９）は「若者の柔軟な発想に刺激を受けた。フラットな人間関係は組織を活性化する上で非常に重要だと感じた」と振り返った。

　リバースメンター制度は、若手の意欲や経営層の新たな気付きを引き出す手法として注目されており、ＮＥＣでは２０２４年に導入した。生まれつきインターネット環境に親しんだ「デジタルネーティブ」世代の知見を取り入れることで、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を強化する狙いもある。

　２３年度に導入したみずほフィナンシャルグループでは、社内公募で選ばれた２０代の社員がメンターとなり、現場の実態やキャリアなどをテーマに、ＣＥＯ（最高経営責任者）ら幹部社員と１対１で意見を交わす機会を設けている。

　逆メンター制度の導入が増える背景について、企業の人事戦略に詳しい青山学院大の山本寛名誉教授は「採用難や転職活動の活発化により、昔から続く人材育成の連鎖が立ちゆかなくなってきた。年功序列に縛られず、若手のスキルや柔軟なアイデアを企業経営に生かす姿勢がより重要になっている」と指摘した。【成澤隼人】