中東情勢の緊迫化を受け、ニューヨーク原油先物市場は米東部時間１５日夕（日本時間１６日早朝）、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）が続伸し、一時１バレル＝１０２ドル台を付けた。イランの原油積み出し拠点カーグ島が米軍に空爆されるなど湾岸諸国の石油生産が脅かされており、安定供給に支障が生じるとの懸念が一段と強まった。米イスラエルとイランの戦闘収束が見通せないなか、価格上昇圧力がかかり続けている。

　ＷＴＩが取引時間中に１バレル＝１００ドルを上回るのは約１週間ぶり。燃料価格の高騰を通じ、世界経済に深刻な打撃を与える可能性がある。先週前半は戦闘の早期終結への期待などで一時８０ドルを下回る水準まで下落したが、事実上の封鎖が続くホルムズ海峡の状況も改善せず、再び上昇基調に転じている。

　カーグ島はイラン産原油輸出の９割を担う重要拠点。米軍は機雷やミサイルの貯蔵施設など９０カ所以上を空爆した一方、石油インフラへの攻撃は避けた。トランプ米大統領は米東部時間１４日、米ＮＢＣニュースの電話インタビューで「あと数回攻撃するかもしれない」として、カーグ島を再び攻撃する可能性に言及した。

　イラン側は周辺国の重要インフラ施設への攻撃姿勢を強めている。イラン国営メディアによると、イランは１４日、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の港湾など３カ所を攻撃対象とすると警告。ロイター通信によると、イラク北部の製油所で１４日にドローン攻撃による火災が発生し、操業が停止した。

　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１１日、過去最大の４億バレルの石油備蓄を協調放出すると決めた。日本を含む加盟国が大量の石油を市場に投入することで原油価格上昇に歯止めをかける狙い。ただ、海上輸送の要衝ホルムズ海峡の「封鎖」による供給不足を補いきれないとの指摘もあり、原油価格は高値圏で推移している。【ワシントン浅川大樹】