サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）北中米３カ国大会が終盤を迎えている。過去最多の４８カ国・地域が参加した今大会では、本番の成績に応じて配分される賞金も最高額となっている。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は、出場チームに配分する賞金などの総額は８億７１００万ドル（約１４１１億円）と発表した。優勝チームには前回大会から８００万ドル増の５０００万ドル（約８１億円）が贈られる。このほか、準優勝チームには３３００万ドル（約５３億円）、３位チームは２９００万ドル（約４７億円）、４位チームは２７００万ドル（約４４億円）と下位になるにつれ、賞金額は減少していく。

　決勝トーナメント１回戦で敗退した日本は１１００万ドル（約１７億８０００万円）を得ることになった。これは前回のカタール大会とほぼ同額となっている。

　各国のサッカー協会は、大会出場で得た賞金を出場選手やスタッフに分配したり、自国のサッカー振興のために投資したりする。

　日本では２０１８年ロシア大会、前回カタール大会の賞金の一部を「育成還元金」として、出場した代表選手が１１～２１歳時に所属したチームに贈る取り組みを行い、カタール大会後は約７５００万円が充当された。

　そのためＷ杯の賞金は、未来のサッカー界発展のためにも、重要な原資となっている。【林大樹】