１２日の「スポーツの日」に合わせ、スポーツ庁は１１日、２０２５年度の体力・運動能力調査の結果を公表した。３０代と４０代の女性でスポーツ離れがうかがえ、体力の低下傾向も浮き彫りになった。家事・育児負担の偏りや共働きの増加などが影響している可能性がある。

　調査は体力や運動能力の現状を把握する狙いで毎年実施。２５年５～１０月、都道府県教育委員会や国立大学などが、各地域の小学生から７０代の高齢者までを対象に、約６万人の握力や上体起こし、長座体前屈などの結果を測定し、体力を数値化した。

　スポーツ庁が０１年度調査と比較し、長期的な体力の推移を分析したところ、男女とも２０代と５０代以上は向上傾向を示した。一方、女性の３０代と４０代では低下傾向にあり、０１年度の体力を１００％とした場合、３０代女性は９６・３％、４０代女性は９３・６％だった。男性の３０代はほぼ横ばい、４０代はわずかに低下した。

　調査ではスポーツクラブやジム、部活動など集団で行うスポーツ活動への所属率や、個人でのジョギングなども含むスポーツ実施率も調べた。

　女性の所属率は１２歳で６４・８％、１５歳で４４・０％だったが、１９歳で１７・９％に急落。２５～２９歳、３５～３９歳では１０％台前半で男性の所属率の半分に届かず、４５～４９歳でも１５・５％にとどまった。３５～３９歳、４５～４９歳では０１年度と比較し１５ポイント以上低下した。

　週１日以上スポーツを実施する割合をみると、６０代をのぞいて男性より低く、所属率と同様に１９歳で急落した。高校までは部活動などでスポーツに親しんでも、多くの大学で体育が必修ではないことなどからスポーツから離れているとみられる。

　女性のスポーツ実施率を０１年度調査と比較すると、３５～３９歳が１０・６ポイント下がり３３・１％、４５～４９歳は４・８ポイント低下し４２・８％だった。他の年代はいずれも０１年度調査より増えた。

　放送大学の関根紀子教授（運動生理学）は「３０代、４０代の女性の中には『スポーツをやりたくてもできない』という層が一定数いると考えられる。家事・育児以外にもさまざまな要因があると思うが、家族間でも事業所内でも男性側が自身を振り返り、女性に負担が偏っている部分があれば全体で背負おうという流れができれば女性のスポーツ実施率も上がっていくのではないか」と話した。

　スポーツ庁は、体力低下は生産性に影響するほか、将来的なフレイル（虚弱）状態を招く恐れもあるとし、フィットネス業界と連携した女性向けプログラムの提供拡大や、子育て中や働き盛りの世代の女性を対象とした自治体によるスポーツ振興の支援などを進める方針。【斎藤文太郎】