熊本地震の被災者を支援しようと、全国のクリーニング店の有志でつくる団体「災害洗濯支援チーム」（ＤＳＡＴ）が地元のクリーニング店と協力し、被災者の衣類を洗濯する支援を進めている。被災地では依然として断水が続いており、被災者から「助かる」と喜びの声が上がっている。

　ＤＳＡＴは２０２４年の能登半島地震をきっかけに結成された。熊本地震の後にＳＮＳなどを通じて洗濯支援を求める声が寄せられたため、ＤＳＡＴの中村祐一代表（４２）が熊本県クリーニング生活衛生同業組合などに協力を呼びかけて２日から活動を始めた。

　これまで八代市など被災地の８店舗が協力。宇城市や氷川町の避難所５カ所で回収した衣類を洗濯し、返却してきた。

　１０日午前は「よしだクリーニング」（宇城市）の吉田隆浩店長（６４）が宇城市の被災者約２０人分の衣類を洗い、午後は既に洗濯を終えていた衣類を氷川町内の避難所に届けた。避難生活を送っている氷川町野津の前田自力さん（８５）は「家は電気も水も使えず、ズボンやＴシャツを洗濯してもらっている。ありがたい」と感謝していた。

　吉田さん自身も自宅兼クリーニング店舗が被災。物が散乱した自宅の片付けに追われ、車中泊で具合が悪くなった母に付き添って病院に行った。そんな中、同じ被災者が炊き出しを支援したり、病院で働いたりする姿に勇気づけられ、県外から来た災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の姿にも感銘を受けた。

　店舗では地下水を使っていたため、電気が復旧した７月３０日に洗濯できるようになった。「自分も他の被災者のためにできることをしたかった。地域で助け合いたい」と、被災者の洗濯支援に協力することにした。

　中村代表は「暑い時期は衛生状態が悪化しやすく、服を洗えないと不快になりやすい。気持ちよく服を着てほしい」と意気込んだ。【林帆南】