広島に原爆投下から80年 分断深まり各地で紛争 高まる核リスク
広島は6日、米国による原爆投下から80年となる。世界では分断と対立が深刻化し、各地で戦争や紛争が後を絶たない。軍備増強の動きが加速し、核兵器使用のリスクが確実に高まっている。広島市中区の平和記念公園では午前8時から平和記念式典が開かれ、松井一実市長が平和宣言で、各国に対話を通じた信頼関係の構築を呼びかける。
広島と長崎で被爆し、被爆者健康手帳を持つ人は3月末時点で9万9130人となり、初めて10万人を下回った。平均年齢は86・13歳で、被爆者から直接体験を聞くことができなくなる日が間近に迫っている。
長期化するロシアのウクライナ侵攻、イスラエルのパレスチナ自治区ガザ地区への攻撃、米軍によるイランの核施設への空爆など、世界情勢は緊迫の度合いを増す。昨年12月、日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)のノーベル平和賞受賞で核廃絶への機運が高まったが、核兵器の全面禁止を求める核兵器禁止条約に、米国の「核の傘」に依存する日本は参加していない。国内の一部では核武装を求める風潮が根強くある。
一方で、世界が広島に向ける関心は高まっている。原爆資料館の2024年度の入館者数は226万人を超え、2年連続で過去最多を更新した。
5日も、各地で追悼の祈りがささげられた。平和記念公園の原爆慰霊碑前では、爆心地から約3キロ離れた民家で原爆の被害を受け、その後修復された「被爆ピアノ」が演奏され、訪れた人々が鎮魂の調べに耳を傾けた。【安徳祐】
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