静岡県立静岡がんセンターなど全国の連携拠点病院６施設と、がん診療の情報を一元化するデータベース（ＤＢ）を開発したがん研究会有明病院（東京都）は、ＤＢの社会実装に向けた一般社団法人「ジャパン・キャンサー・データベース」を設立した。複数施設の診療データを連結して治験プロセスを効率化し、日本発の新薬開発促進につなげる。
　がん研究会有明病院が２０１７年から独自開発してきた「統合がん臨床ＤＢ」を６施設に導入する。電子カルテなどの情報をほぼ自動的にＤＢ化でき、これまで数週間かかっていた治験症例の調査時間を数十秒にまで短縮できる。治験契約日から最初の症例登録までの日数は、ＤＢ運用前の１２０日前後から７０日前後に短縮しているという。
　海外で承認された新薬の国内承認に時間がかかる「ドラッグ・ラグ」などの課題に対応するため、新法人を主体として製薬や医療機器開発企業と連携。ＤＢを活用した臨床研究や治験の活性化、新薬開発などに取り組む。
　全７施設の年間の新規外来患者数は約３万５千人に上る。２５日にオンラインで共同記者会見が開かれ、法人理事を務める静岡がんセンターの小野裕之病院長は「患者さんのより良い治療につながるよう、しっかり取り組みたい」と述べた。