政府は２日未明、ミャンマー中部を震源とする大地震を受け、国際緊急援助隊医療チームを同国に派遣した。医師や看護師ら３２人が被災者の外傷や感染症などの治療にあたる。出発に先立ち、参加した医師からは「大災害が繰り返された日本だからこそ、経験を生かして多くの命を救いたい」と決意の声が上がった。

　事前に研修や訓練を積み、過去の派遣経験を持つ隊員も多いが、ミャンマー国軍が地震後も空爆を実施しているとの情報があり、外務省はこれまで隊員の安全確保策を検討してきた。被害が大きいマンダレー周辺では断水や停電も続き、衛生環境の悪化が懸念される。医師や医薬品の不足も深刻という。

　それでも、過去にネパールやトルコなどの地震でも派遣された国立健康危機管理研究機構の大場次郎医師は「さまざまな専門知識を持つ仲間と少しでも患者の命を救う方法を模索したい」と取材に強調。埼玉医科大総合医療センターの増田由美子看護師長は「すごく不安な中で支援を待っている一人一人に声をかけたい」と話した。

　国際協力機構（ＪＩＣＡ）の田中明彦理事長は「高い志と使命感を胸に、全国から駆け付けてくれた。被災者に寄り添う医療をお願いしたい」と隊員を送り出した。援助隊医療チームの派遣は２０２３年のトルコ・シリア地震以来。日本は軍事政権を承認していないが、ミャンマー国民の救援という人道目的で早期の派遣を決めた。【田所柳子】