イランや湾岸諸国の外相らがホルムズ海峡の管理などを巡ってオマーンで開催する予定だった会合について、同国のバドル外相は１３日のＸ（ツイッター）への投稿で延期になったと明らかにした。イランメディアは海峡の管理に関してイランとオマーンは既に合意済みで１４日の会合で最終合意を取りまとめるなどと報じていたが、ロイター通信によると、延期の背景には見解の相違があったという。

　イランはホルムズ海峡の管理で主導権を握る姿勢を崩していない。自国が指定した航路以外を通航する船舶を容認しない構えなうえ、船舶から料金を徴収することも主張してきた。ただ、トランプ米政権はこれに反対し、イランの港湾封鎖を続けている。イランのタスニム通信は１３日、ホルムズ海峡のケシム島付近で航行中の貨物船が米国の攻撃を受け、１人が死亡、４人が負傷したと報じた。

　こうした中、情勢を一層複雑にしたのが、サウジアラビアと敵対するイエメンの親イラン武装組織フーシ派の動きだ。紅海と外洋を結ぶバベルマンデブ海峡の要衝の島や、イエメンの紅海沿岸全域を掌握したとされる。イランがフーシ派に「指示」を出したとの報道もあり、イランが自国の要求を受け入れるよう米側などへの圧力を強化している可能性もある。

　原油輸送の二つの要衝でイランの影響力が増す中、湾岸諸国は難しい立場に立たされている模様だ。早期の安定化を優先してイラン側の主張を一定程度受け入れるか、あるいは経済的な損失の拡大や混乱の長期化を覚悟の上でイランに対抗して緊張を高めるかという選択に直面する。

　一方、トランプ大統領は１３日、訪問先のアイルランドで記者団に対して、イランとの紛争に関して「（１１月の）中間選挙の直後には終わる。その前かもしれないが」と改めて言及。「イランはどうしても合意を結びたがっている。彼らは正しい合意をしなければならない。私は良くない合意を結ぶつもりはない」とも主張した。

　バベルマンデブ海峡を巡っては、サウジ側もフーシ派に対抗している。サウジが支援するイエメンの暫定政権は１２日、フーシ派に制圧されたイエメン南西部モカなどを空爆したと発表した。

　ただ、中東の衛星テレビ「アルジャジーラ」によると、暫定政権は地上からの攻撃は行っておらず、フーシ派は政権が支配する南部の別の都市に向け、進軍している模様だ。【ニューデリー松本紫帆、エルサレム松岡大地、ワシントン松井聡】