米イスラエルとイランの戦闘を巡り、米国とイランの「仲介役」としてパキスタンの存在が取り沙汰されている。週内にも首都イスラマバードで対面協議が実施されるとも報じられているが、どのような背景があるのか。

　英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）は２３日、パキスタンが米国とイランの双方と接触したと報じた。仲介にはほかにエジプトやトルコも加わっているという。米国とイランの仲介を巡っては、以前から主にオマーンとカタールが中心となって担ってきたとされる。ただ、２月末に米イスラエルがイランに先制攻撃を実施して以降は事態の進展に至っていない。

　パキスタンは、これまでイランと比較的良好な関係を築いてきた。一方、イランと激しく対立していた経緯があるサウジアラビアとも長年にわたって軍事協力を続けており、「いずれかの国への攻撃は両国への攻撃とみなす」と規定する「相互防衛協定」を締結している。サウジはイランによる報復攻撃の標的になっており、パキスタンとしては、事態がさらに悪化する前に紛争を収束させたい構えだ。

　また、パキスタンとトランプ米政権との接近も目立つ。昨年５月に起きたインドとの武力衝突で停戦を「仲介」したとして、パキスタン政府はトランプ氏をノーベル平和賞候補に推薦。トランプ氏も、シャリフ首相と軍トップのムニール陸軍元帥をホワイトハウスに招くなど、厚遇ぶりをみせてきた。

　ＦＴによると、今回の仲介では、シャリフ氏とムニール氏がそれぞれイランと米国と電話協議したという。ただ、イランは表向きには米国との接触を否定しており、実際に協議が行われるかは不透明だ。

　パキスタンの当局者は２３日、大手紙ドーンの取材に、米国とイランの双方に対して水面下で交渉に当たっていると認めた上で「パキスタンの取り組みは、地域安定化の要の役割を再確認するものだ。独自外交を展開し、対立から対話へと焦点を移そうとしている」と強調した。【カイロ松本紫帆】