トヨタ自動車の近健太社長（５７）が毎日新聞などのインタビューに応じ、「トヨタの稼ぐ場所は現場にある。本社の経理といったメンバーも現場に行ってもらい、より強いエネルギーで『カイゼン』（改善）を目指したい」と述べた。

　近氏は経理畑が長く、最高財務責任者（ＣＦＯ）を務めた。約１時間のインタビューでは現場の重要性を強調。社長就任後、工場や仕入れ先、販売店などを回っており、「どの現場も課題だらけ。国内販売では（人気車種の供給が追いつかずに）お客様に待ってもらっているケースがある。流通段階の停滞の改善を進めている」と説明した。その上で、本社などで勤務する社員にも精力的に現場に足を運んでもらい、カイゼンのアイデアにつなげていく方針を示した。

　２０２６年３月期連結決算の売上高は５０兆円を超え、過去最高を記録した。だが２７年３月期はトランプ米政権による関税措置や中東情勢の悪化が大きな減益要因となり、「稼ぐ力」をどう高めていくかが問われる。

　現場の工場では、「ＡＲＥＡ（エリア）３５」と呼ぶ生産効率化活動を進める。部品の種類の絞り込みなどで在庫を適正化し、車両生産可能なスペースを拡大することが狙いだ。

　トヨタはガソリン車やハイブリッド車（ＨＶ）、電気自動車（ＥＶ）などを全方向で手がける「マルチパスウェイ戦略」を展開している。

　近氏は「いろんなお客様に欲しい車を提供していくことがフルラインアップメーカーの使命だが、放っておくと種類は増えていきがちになる。トヨタ生産方式の原点は在庫を持たないことにあり、そのための積み重ねを続けていく」と述べた。

　近氏がメディアのインタビューに応じるのは、４月の就任後初めて。【小坂剛志】