石油元売り会社で構成する石油連盟の木藤（きとう）俊一会長（出光興産会長）は１５日、定例の記者会見を開き「脱ホルムズ海峡」を進める必要性があるとの考えを明らかにした。

　２月末に米国・イスラエルとイランが戦闘を始めてから、原油輸送の要衝となっているホルムズ海峡は事実上、封鎖されている。日本の原油の調達先は、９割超が中東産。その大半がホルムズ海峡を通っていた。

　木藤氏は会見で「ホルムズ海峡に頼ることは当分の間、相当ネガティブに考えざるを得ない。『中東代替』ではなく『ホルムズ代替』をベースにすることが大事だ」「現時点では（ホルムズ海峡は）当てにはできない」と述べた。

　石油元売り各社は今回の中東情勢の緊迫化後、米国など中東以外からの調達を進めている。それでも、中東産が中心で、その中にはパイプラインを利用してホルムズ海峡を迂回（うかい）して輸入される分も含まれている。

　このため木藤氏は、今後も中東産の原油を中心に輸入しながら、迂回ルートの活用を推進すべきだいう認識を示した。

　一方、原油は産地によって比重や硫黄分の違いがあり、製油所では性質に合わせて精製して、ナフサやガソリンなどを取り出す必要がある。国内の製油所は、中東産の性質に適した仕様になっている。

　木藤氏は「短期的な対応として、かなりの量の米国産原油を製油所で処理するのは考えにくい。一定水準は中東産原油をベースにブレンドしながら利用していくことになる」と話した。【山口智】