８日の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は大幅続伸し、約１カ月ぶりに節目の５万６０００円台を回復した。前日終値からの上げ幅は２８００円を超え、過去３番目の値上がり幅となった。トランプ米大統領がホルムズ海峡の開放を条件に、イランへの攻撃を２週間停止すると表明したことを受け、中東情勢の緊張が和らぐことへの期待が高まった。

　トランプ氏が設定した８日午前９時の交渉期限を前に停戦合意が報じられると、米東部時間７日夜の米ニューヨーク原油先物相場は急落した。原油価格の指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）は一時、前日終値から２０％近く下落して１バレル＝９１ドル台をつけた。

　こうした流れを好感し、８日の東京株式市場は取引開始直後から急騰し、上げ幅は一時２９００円を超えた。原油価格が下落し、経済環境が好転するとの見通しから幅広い銘柄が買われた。終値は前日比２８７８円８６銭高の５万６３０８円４２銭だった。

　東京外国為替市場では、対ドルで円が買われた。午後５時現在は前日比１円６６銭円高の１５８円２０～２２銭。中東情勢悪化の懸念が後退し、「有事のドル買い」の流れが弱まった。

　一方で、原油高による物価上昇（インフレ）への懸念から上昇していた長期金利は下落した。東京債券市場では、指標となる新発１０年物国債の利回りは下落（国債価格は上昇）し、一時、前日より０・０５０％低い２・３５０％をつけ、金利上昇に歯止めがかかった。【鴨田玲奈、横見知佳】