８日午前の東京株式市場で、日経平均株価（２２５種）は大幅続伸した。前日終値からの上げ幅は一時、２８００円を超え、約１カ月ぶりに節目の５万６０００円台を回復した。米国がホルムズ海峡の開放を条件にイランへの攻撃を２週間停止することで合意し、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）は一時、１バレル＝１００ドルを割り込んだ。原油の供給不安が和らぎ、株式市場では幅広い銘柄が買われた。

　午前１０時現在、前日終値比２５５３円３６銭高の５万５９８２円９２銭。

　８日午前の東京外国為替市場は対ドルで円が買われ、一時１ドル＝１５８円台半ばまで円高が進んだ。中東情勢悪化の懸念が後退し、安全資産とされるドルを売る動きが広がった。

　停戦合意を受け、８日のニューヨーク原油先物相場は急落し、ＷＴＩは１バレル＝１００ドルを割り込んだ。ホルムズ海峡の安全な通過が可能になるとのイラン側の表明により、原油供給の混乱が改善するとの見方が広がった。

　イランのアラグチ外相は８日、Ｘ（ツイッター）への投稿で、イラン軍事当局との調整によって、停戦期間中は「安全な通過が可能になる」との認識を示した。ＷＴＩは一時、前日終値と比べ約２割下落し、９１ドル台を付ける場面もあった。

　米イスラエルとイランの戦闘を巡っては、トランプ米大統領がイランの橋や発電所を大規模に攻撃する猶予期限を、米東部時間７日午後８時（日本時間８日午前９時）と設定。イランに譲歩を迫っていた。戦闘激化への懸念で、ＷＴＩは７日に一時１１７ドル台まで上昇した。

　ホルムズ海峡は世界の原油の約２割が通過するエネルギー供給の要衝。戦闘開始後はイラン側の攻撃を恐れ、大半の船舶が海峡西側のペルシャ湾で立ち往生する前例のない事態が１カ月以上にわたって継続していた。【高田奈実、鴨田玲奈、ワシントン浅川大樹】