サントリーホールディングス（ＨＤ）は２日、新浪剛史会長（６６）が会長を辞任したと発表した。関係者によると、新浪氏が適法と認識していた海外のサプリメントから違法な大麻成分が検出されたという。

　埼玉県警の科学捜査研究所で約２０年間、違法薬物の鑑定を行っていた法科学研究センター（東京都）の雨宮正欣（まさよし）代表によると、大麻成分を含むサプリが一般に流通している国は複数あり、精神を安定したりストレスを解消したりするために使用されることが多い。２０２２年に医療目的の大麻が解禁されたタイではショッピングセンターでも大麻成分を含むサプリが販売されているという。

　大麻成分のうち、日本で規制されているのは「ＴＨＣ」（テトラヒドロカンナビノール）だ。有害性がない大麻成分「ＣＢＤ」（カンナビジオール）は規制対象ではないが、ＣＢＤのみを含んだサプリであってもＴＨＣが一定量以上残留していると規制の対象になる。

　雨宮代表によると、海外から輸入したサプリは、国内の国際郵便局に設置されている税関で検査される。サプリの成分表記にＴＨＣとあったら摘発される恐れがある。ＣＢＤ由来でもＴＨＣが一定量以上残留し、過去に違法性が指摘されたサプリだったら同じく摘発される可能性がある。

　ＴＨＣがはっきり表記されていないサプリも多く、成分表などから合法か違法かを判断することは難しいといい、雨宮代表は「海外のサプリを取り寄せることはリスクがある。極論を言うと、手を出さないに越したことはない」と指摘する。【加藤昌平】