スズキは９月２５日、都内で開いた技術戦略説明会で、新型車の開発期間を従来の半分に短縮する方針を示した。２０３０年をめどに、これまで４年程度かかっていた期間を２年間に半減を目指す。自動車の高度化技術「ＣＡＳＥ（ケース）」などで開発スピードを上げて存在感を増す中国メーカーに対抗する。人工知能（ＡＩ）やデジタル技術を使って開発方法を根本的に見直し、経営基盤の強化につなげる。
　スズキが今秋の参入を予定する軽電気自動車（ＥＶ）市場は、今夏既に中国ＥＶ大手の比亜迪（ＢＹＤ）が新型車を投入し、競争は激しさを増す。鈴木俊宏社長は「中国メーカーについていくため、スピード感を上げるのは必要。難易度は相当高いが、部署の壁を取り除いて一丸となってやる」と述べた。
　各工程数を見直すとともに、企画や設計、生産、調達などが同時進行する並行開発を目指す。加藤勝弘副社長は全部門の開発工程を言語化したとし「どの仕事が誰につながるかを見える化した」と改善の一端を説明した。