静岡県は２０２６年度、ｅスポーツの普及振興に本腰を入れる。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）がｅスポーツ専門の国際大会の開催を決めるなど、ゲームではなくスポーツとしての普及が急速に進む中、県がイベントの開催や関連産業の創出を支援し、競技人口の裾野拡大や地域経済の活性化につなげる。関係者は「２６年度を普及振興元年と位置付け、取り組みを強化したい」と意気込む。
　２月中旬、藤枝市の施設で約１０人の中学生が真剣な表情でモニターと向き合っていた。焼津市の地域部活動の一環でｅスポーツに取り組む生徒たちだ。週１回施設に集まり、仲間とともに５対５で行う陣取りゲームのスキルアップに取り組んでいる。
　参加者の男子生徒の１人は「仲間とコミュニケーションを取りながらプレーできるのが楽しい」とｅスポーツの魅力を語る。ただ、練習の成果を発揮する中学生向けの大会はなく、「県大会みたいなものがあるといい」とも漏らした。
　日本ｅスポーツ連合のまとめでは、国内のｅスポーツの試合観戦や動画を視聴するファンの数は１９年の４８０万人から２５年には１千万人へと増加しているとされ、市場規模は２００億円に迫ると試算している。いずれも今後も拡大していく見込みという。
　一方、ｅスポーツは遊びとのイメージがあり、依存症や健康への影響を懸念する声も根強い。中高生を指導する県ｅスポーツ連合の滝井愛龍さん（４２）は娯楽としてのゲームと計画的、継続的にトレーニングをして勝利を目指すｅスポーツは明確に違うとし、「行政が普及促進をバックアップしてくれることは大歓迎だ」との認識を示す。
　県は２６年度、モータースポーツや自転車をバーチャル空間で楽しむイベントや大会の運営を支援し、体験や練習の成果を発揮する機会を提供するほか、ｅスポーツを核とした産業の創出に向けた企業のマッチングにも取り組む。当初予算案には関連費１７００万円を盛り込んだ。
　県スポーツ政策課の担当者は、ｅスポーツは年齢や性別、場所を問わずに誰もが楽しめると強調し、「行政が関わることでネガティブなイメージを払拭し、裾野を広げたい」と話した。

◆ｅスポーツで健康改善に効果があるとの研究結果も。続きは関連記事「ｅスポーツで「幸せホルモン」で幸福度向上？」で。