米国・イスラエルとイランの戦闘を受け、東南アジアで観光業への打撃が広がっている。空路の混乱により外国人観光客が減少する中、原油価格高騰による物価上昇も重なり、観光地は「二重苦」に直面している。

　「観光客はほとんど消えてしまった。１００％、いや１０００％、戦争のせいだ」

　巨大な涅槃（ねはん）像で知られるタイ・バンコクの寺院「ワット・ポー」。炎天下で客待ちをしていたトゥクトゥク（自動三輪）の男性運転手（５８）はそう言い切った。

　トゥクトゥクの借り賃とガソリン代は１日当たり７００バーツ（約３５００円）。これ以上稼がなければ赤字だが、イランで戦闘が始まってからは、一人も客がつかまらない日もある。「コロナ禍もつらかったが、政府の給付金があったし、燃料や物価も安かった。今の方が厳しい」

　背景にあるのは、航空便の混乱だ。中東のハブ空港を経由する欧州便が激減したうえ、迂回（うかい）路を取る航空便の運賃も高騰。米ブルームバーグ通信によると、アジアと欧州を結ぶ主要路線の価格は最大５６０％上昇した。

　地元メディアによると、古都アユタヤではツアー予約の約７割がキャンセルとなった。アユタヤのレストラン経営者、アカラポン・ソンオンさん（２４）は「客は６割以上減り、先週の平日はついに２日連続でゼロだった」と肩を落とした。

　タイでは観光業が国内総生産（ＧＤＰ）の約２割を占めており、打撃は大きい。政府の試算では、中東情勢の混乱が半年間続けば外国人観光客が約３００万人減少し、１５００億バーツ（約７５００億円）の損失が出るという。

　タイ以外でも影響が広がっている。各国メディアによると、マレーシアの首都クアラルンプールでは空港送迎を担うタクシー運転手の収入が激減。インドネシア政府も３月、外国人観光客の減少で１日当たり約１８００億ルピア（約１７億円）の外貨収入が失われるとの試算を出した。フィリピンでは３月下旬、マルコス大統領が「国家エネルギー非常事態」を宣言し、観光客に人気の地方祭りが中止になった。

　各国はインドや中国など近隣諸国の観光客誘致に力を入れるが、穴埋めは簡単ではない。戦闘が長期化すれば、コロナ禍以来の打撃となる可能性がある。【バンコク国本愛】