米国とイスラエルによるイランへの攻撃を受け、世界市場全体に混乱が拡大している。２日のニューヨーク原油先物市場は指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）が１バレル＝７１・２３ドルと前週末に比べ６％超も上昇した。

　欧州のガス価格の指標となるオランダＴＴＦも２日、前週末比で一時５０％超値上がりした。イラン革命防衛隊が海上輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖を宣言したうえ、イランが湾岸諸国のエネルギー関連施設を攻撃したと報じられたことでガス供給にも懸念が広がった。

　３日の東京商品取引所でも中東産原油先物の指標価格が前日に続き一時１キロリットル当たり７万２０００円台となり、イラン攻撃前に比べ８％超急騰した。

　３日の東京株式市場は前日に続いて大幅安の展開となり、日経平均株価（２２５種）の前日比の下げ幅が一時、２０００円に迫る場面もあった。東証プライムに上場する９割以上の銘柄が下落し、原油価格の上昇が意識され輸送用機器や空運、化学関連銘柄の下げが目立った。終値は前日比１７７８円１９銭安の５万６２７９円０５銭となり、２日間合計の下げ幅は２５００円を超えた。

　３日の東京外国為替市場では「有事のドル買い」が意識されてドルを買い、円を売る動きが強まり、対ドルの円相場は１ドル＝１５７円台の円安・ドル高傾向で取引された。東京債券市場では国内の物価上昇観測から債券が売られ、長期金利の指標となる新発１０年物国債の利回りが一時、前日比０・０７０％高い２・１３０％に上昇した。株、円、債券が同時に売られるトリプル安となった。

　野村証券の沢田麻希ストラテジストは「イランの報復を含めて戦闘終結までの不透明感が増している。市場は当面、中東情勢をにらんだ展開が続くことになるだろう」と指摘している。【秋丸生帆、ワシントン浅川大樹】