小林製薬の紅こうじサプリメントによる健康被害問題で、同社の豊田賀一社長（６０）が毎日新聞の取材に応じ、創業家に依存してきた経営からの脱却を加速する考えを明らかにした。豊田氏は「健康被害に遭われた方への補償を第一とし、再発防止策や組織風土改革をしっかりやっていきたい」と抱負を述べた。

　問題を巡り、小林製薬は２０２４年１月中旬に最初の症例報告を受けたが、行政への報告や公表までに２カ月を要した。責任をとり、２４年８月に小林章浩氏が社長を辞任。１８８６年の創業以来続いていた創業家出身社長がとだえ、専務だった山根聡氏が社長に就任した。２５年３月に豊田氏が新社長に就いた。

　豊田氏は、問題を速やかに公表しなかった背景について「（自らを含めた）役員が創業家に頼りすぎていた。違和感があっても『最後は創業家が決める』と考えてしまい、反省している」と強調した。

　新たな経営体制では、京セラ出身で日本航空の再建にも関わった大田嘉仁氏が会長に就き、取締役会議長も務める。６月にも大田氏を講師にしたリーダー勉強会を始め、創業家のワンマン経営に慣れきっていた役員らの意識改革を図る。

　だが、脱・創業家依存を実現できるかには疑問の声もある。問題発覚時に会長だった小林一雅氏は特別顧問、章浩氏は補償担当の取締役として会社に残る。創業家は約３割の株式を有し、影響力は大きい。

　豊田氏は創業家との関係について「他の株主同様、執行側が決めたことはサポートしてもらえるよう話をしていきたい」と説明。将来的に章浩氏が社長に戻る可能性は「決して既定路線ではないが、補償をやり遂げた後は、本人（章浩氏）が会社の中でどう認められているかだ」とした。

　また、「小林製薬」という社名を変更する考えは「個人的にはないが、今後は議論の一つになっていくのではないか」と述べた。

　同社は、問題発覚後に自粛していた国内のテレビ広告を６月から再開。当面は、食品などを除いた商品に限って放映する。８月には、１０年後の３５年を見据えた長期の経営方針を発表する。【小坂剛志、妹尾直道】