＜地震のせいでうちの近くの動物園からライオン放たれたんだが　熊本＞

　災害時の頼みの綱の一つがインターネットや交流サービス（ＳＮＳ）上で流れてくる「情報」だが、２０１６年の熊本地震ではツイッター（現Ｘ）にデマ情報が流された。

　９月１日の「防災の日」を前に実施した日本赤十字社の調査で、災害時、４人に１人が、こうしたうその情報に接していた状況が明らかになった。

　調査は７月、インターネット上で、北海道、東京、大阪など７都道府県の男女１２００人に防災に関する意識を尋ねた。

　避難の際などの判断材料（複数回答）は、テレビが７０３人（５８・６％）で最多だったが、インターネットが５３４人（４４・５％）で次点となった。

　また、スマートフォンのアプリ（３４・７％）やＳＮＳ（２２・７％）などネット空間の情報を参考にする人が多い結果となった。

　そして、災害に関連した虚偽の情報に接したことがあると答えた人は、３０６人（２５・５％）いた。

　そのうち、うそと気付いて注意喚起したり、ファクトチェックしたりした人が半数程度を占めた一方で、「ＳＮＳなどで拡散してしまった」（２５人、８・２％）、「虚偽の情報に基づいて行動してしまった」（１５人、４・９％）という人も一定数いた。

　デマや虚偽情報は、大きな災害が起きる度に繰り返され、時に避難や救助の妨げにもなっている。

　熊本地震の「ライオンが放たれた」というデマは拡散されて、市動植物園に問い合わせの電話が１００件超寄せられ、最初に投稿した当時２０歳の男性は、偽計業務妨害容疑で逮捕（後に不起訴処分）される事態となった。

　昨年発生した能登半島地震でも、虚偽の救助要請がＳＮＳ上に投稿され、警察官が実際に救助に向かったケースもあった。

　日本赤十字社の防災業務課主査、山地智仁さんは、災害や避難に関する情報の選択肢が増えていることに触れ、「情報の正しさを判断し、適切に理解、活用する重要性をそれぞれが考える必要がある」と話した。

　◇７割超が防災訓練参加せず

　日本赤十字社の調査では、地域の防災訓練などへ参加したことがあるか問われ、全体の７割以上が「一度も参加したことがない」と答えた。

　山地さんによると、必要なのは日ごろからできる身の回りの備えに加え、いざという時の自助、共助への意識を高めることだという。

　「多くの人に防災・減災の意識を持ち、それを『自分ごと化』していってもらいたいです」と話す。【田中理知】