中東情勢の緊迫化を受け、９日午前のニューヨーク原油先物市場は、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）が急騰した。節目の１バレル＝１００ドルを突破し、一時１１５ドル台を付けた。前週末６日の終値の９０ドル台から大幅に上昇した。１１０ドル台は、ロシアのウクライナ侵攻で市場が混乱した２０２２年７月以来、約３年８カ月ぶり。原油価格が１００ドルを超えると、世界的に景気後退懸念が高まるとされる。

　米・イスラエルとイランの交戦が続き、中東情勢の混乱が長引くとの懸念が広がっている。イラン側は９日、殺害されたハメネイ師の後継として、次男のモジタバ師を最高指導者に選出したと発表した。トランプ米大統領はモジタバ師を受け入れない考えを表明しており、戦闘の収束が見通せないとの見方が強まった。

　７日にはイランの石油貯蔵施設がイスラエル軍の空爆を受けて炎上し、原油供給の混乱が一段と懸念されている。

　輸送の要衝のホルムズ海峡の事実上の封鎖が解消されず、周辺の産油国で原油貯蔵施設が満杯になり、生産調整を余儀なくされる可能性もある。欧米メディアによると、クウェートやイラクなどが減産に乗り出している。

　原油価格高騰はガソリンなど燃料価格の上昇を引き起こすほか、輸送コスト増加を通じて食料品など幅広い物価上昇（インフレ）を招く。ウクライナ侵攻でＷＴＩが一時１２０ドル超の記録的な高値を付け、国内外の大幅なインフレの主因となった。【ワシントン浅川大樹】